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緩和ケアについて
このページでは、がんによる苦痛を和らげる「緩和ケア」についてご説明します。
緩和ケアについて
1 緩和ケアとは
緩和ケアについてWHO（世界保健機構）は、「生命を脅かす疾患による問題に直面している患者とその家族に対して、疾患の早期より痛み、身体的問題、心理社会的問題、スピリチュアルな問題に関して、きちんとした評価を行ない、それが障害とならないように予防したり、対処することで、クオリティ・オブ・ライフを改善するためのアプローチである」と定義しています。
緩和ケアというと、「終末期医療」という側面ばかりが強調されがちですが、病気の時期にかかわらず、がんの診断・治療の全経過の中で、患者さんの「つらさ」に焦点を当て、「病気によって起きている問題や起きてくる問題にきめ細かく対応する医療」です。「何を大切にしたいか」は、患者さんによって異なっており、患者さんの気持ちにより添って個別的に対応します。従って緩和ケアは、「病気そのものだけを見るのではなく、病気を抱えた人間全体を見る医療」であるといえます。
患者さんの「つらさ」は、痛みなどの身体的苦痛、経済的・仕事上・家庭内の問題などの社会的苦痛、不安・孤独・怒り・うつ状態などの精神的苦痛、生きる意味への問い・自責の念・価値体系の変化などのスピリチュアルな苦痛などの全人的苦痛です。その苦痛は、患者さんの抱えているバックグラウンドや環境などに起因する苦悩も含めたものとしてとらえられます。がんを抱えたとき，患者さんは孤独感に陥ります。ひとりぼっちにさせない、1人で戦わせないために、多職種の専門家やボランティアなどが多面的にアプローチし、支えていきます。
2 家族への緩和ケア
緩和ケアでは、患者さんのみではなく、そのご家族に対しても提供していくことに、力を注いでいます。ご家族も同様に「つらさ」を抱えており、家族への支援は、患者さんと死別した後にも、継続されます。
緩和ケアで提供される医療は、がんそのものによって生ずる身体的な苦痛の治療はもちろんのこと、希望を失わないようにすること、自立を支援すること、家族や友人と良い関係が保てるようにすること，そして望んだ場所で過ごせるように、患者さんとその家族と共に考えていきます。
3 緩和ケアの提供体制
緩和ケアは、いつでもどこでもうけられるように、様々な体制が構築されています。病院で受けられる緩和ケアとしては、専用の施設である緩和ケア病棟の他に、医師・看護師・薬剤師などで構成される緩和ケアチームによって一般病棟でも受けることができます。緩和ケア外来や緩和ケア相談外来のある施設では通院でもうけることができます。在宅での緩和ケアを望まれる患者さんに対しては、24時間対応在宅支援診療所と訪問看護ステーションによる在宅緩和ケアチームが支えていきます。
緩和ケアの認知度はまだまだ十分とはいえません。平成19年に行われた「がん対策に対する世論調査によると、緩和ケアを「知らなかった」と答えた人の割合は、27.8％であり、「よく知らないが、聞いたことはある」と答えた人の割合は、25.1％でありました。緩和ケア病棟に入院してきた患者さんも、ここまでたどり着くには長い道のりであったという方も多く、緩和ケアについての国民への情報が十分でないことが指摘されています。
緩和ケアについての情報は様々な形で提供されています。都道府県がん診療連携拠点病院および地域がん診療連携拠点病院は、全国に397ヶ所（平成25年8月1日現在）あります。この指定を受けている全ての医療機関は，「緩和ケア」を提供できる機能を持っています。群馬県では、がん診療連携拠点病院は10病院あり、それぞれにがん相談支援センターが設置されています。さらに、県内にはがん診療連携拠点病院の役割を補う群馬県がん診療連携推進病院が7病院あり、こちらでも同様に「緩和ケア」を提供しています。また、緩和ケア病棟入院料届出施設は全国で294ヶ所（平成25年11月1日現在）であり、群馬県には4施設あります。その他、日本ホスピス緩和ケア協会、日本緩和医療学会、国立がん研究センター、各自治体のホームページからも情報を得ることができます。
がん患者さんとそのご家族が、緩和ケアを通じて、自分らしい生活を取り戻すことを願っています。
国立病院機構渋川医療センター 名誉院長 斎藤龍生
執筆者紹介
斎藤龍生（さいとうりゅうせい）
昭和27年、東京生まれ。
昭和53年、群馬大学医学部を卒業。
現在、国立病院機構渋川医療センター名誉院長。国立病院機構西群馬病院院長、群馬大学医学部臨床教授、国立病院機構全国院長協議会役員、国立病院機構全国院長協議会関東信越支部副会長、日本ホスピス緩和ケア協会理事、群馬緩和医療研究会代表世話人を務める。
（更新日：令和4年6月10日）
斎藤龍生先生
緩和ケアに関する情報サイト（外部リンク）
特定非営利活動法人日本ホスピス緩和ケア協会＜外部リンク＞
特定非営利活動法人 日本緩和医療学会＜外部リンク＞
国立がん研究センターがん対策情報センター＜外部リンク＞
